東京都内の自営業の男性（３４）は、自らのオンラインカジノでの戦績を淡々と語った。２年前にポーカーで、最も強いロイヤルフラッシュを出し、５ドルの掛け金が４０００倍に増えたという。一方で、負けの記録は「一晩で３０００ドル（約３０万円）」。通算の収支は「とんとん程度」という。 よく遊ぶサイトは約５０あり、２日に１回はパソコンに向かう。ポーカーのほか、スロットマシンが好き。「グラフィックも音もリアル。新しいゲームも続々と出るので、飽きずに楽しめる」と話す。 イカサマをしたり、勝ち金をきちんと払ってくれなかったりする悪質サイトもあるが、欧米にはオンラインカジノの営業姿勢を評価しているサイトが数多くあり、情報収集して信用できるところを選んでいる。「有名な人気サイトならトラブルは心配ない」と、この男性は考えている。 都内の別の自営業の男性（４０）は本物のカジノが好きで、米ラスベガスに年２〜３回通う。ブラックジャックなどカードゲームが好み。「結果が出るまでの短い間に、負ける不安と勝ちへの期待感が激しく交錯する。あの精神的アップダウンがたまらない」 国内では、本物の代わりにオンラインカジノに励む。週に４日はアクセスし、長い時は５時間以上没頭する。「最高で月に６万ドル（約６００万円）もうけた」という。 カジノサイトで遊ぶノウハウを紹介する国内の個人ホームページも激増している。月間数十万円単位の副収入も期待できるためだ。多くのカジノサイトは、広告を出してくれるホームページを募集し、集客成果に応じて報酬を出している。サイト側はこの報酬に利益（遊んだ人の負けた額）の１０〜３０％程度を手厚く充てている。あるノウハウサイトを運営する男子大学生（２３）は、「数字は言えないが、この手の報酬としては多い」という。 国内のオンラインカジノ愛好者は数万人とも数十万人とも言われるが、正確な数字は分からない。 人気があると言われる五つのサイトにメールで日本人のプレーヤー数を尋ねてみた。３サイトから回答があり、それぞれ「約１万４０００人」「数千人規模」「２０００人以上」と答えた。 ◆カード、小切手で決済 オンラインカジノは９０年代半ばに始まり、現在は２０００サイト以上あると言われる。日本語サイトもここ１〜２年増え、数十に上るようだ。なかには、日本語の電話による問い合わせを２４時間受け付けているところもある。 海外のカジノサイト事情に詳しい大阪商業大アミューズメント産業研究所などによると、主なサイトは英国領のマン島やジブラルタル、カナダ領カーナウェイク、カリブ海の島国アンティグア・バーブーダなどオンラインカジノの合法国で免許をとり、営業している。 愛好者らの話では、オンラインカジノではまずクレジットカードなどでチップを購入し、それを賭ける。基本的にドル建てで、負けてチップがなくなれば終わり。クレジットカードを使っても、チップ購入以上の損失は発生しない。勝ち金の受け取りは小切手の郵送などで行われる。 ただクレジットカードについては、最近、番号を入力しても使えないケースが増えている。カジノサイトでの利用を拒否するカード会社が相次いでいるためだ。すでに使用できなくしている大手クレジットカード会社の担当者は、「なぜ使えないのかという苦情が毎日、数件はくる」と打ち明ける。 米国では本物のカジノは合法の州が多いが、オンラインカジノは開設も参加も禁じられている。しかし、多くのサイトが米国外に拠点を置いて営業し、「ごく普通の人が抵抗なく遊んでいる」（大阪商業大の谷岡一郎学長）という。０３年のオンラインカジノの利益は計約５０億ドル（５０００億円強＝スポーツなどへの賭けも含む）に上ったとの米証券会社の推計もある。 ◆違法だが規制困難 第一生命経済研究所の門倉貴史主任エコノミストが賭博の検挙者数などをもとに推計したところ、国内の違法な本物のカジノで動く金の規模は９０年代以降、減少が続いている。門倉氏は、「減少分の一部はオンラインに流れたと考えられる」と説明する＝図参照。 賭博は刑法で禁じられているが、これは国内の話で、日本人が海外のカジノで遊んでも罪にならない。オンラインカジノの場合、胴元は海外だが、警察庁は「国内から参加するのは違法」としている。合法国のサイトであっても日本で賭ければ違法なわけだ。 ただ、これまでに事件として摘発された例はない。胴元が海外で、現地では合法的な営業を行っているうえに、ネット上の行為のため、「立証は相当、難しい」（捜査当局関係者）のが実情のようだ。 オンラインカジノについては、（１）本人確認が難しく子どもでも簡単に参加できる（２）手軽なため依存症患者が広がりかねない、などの点から、本物のカジノよりさらに問題が根深いとの指摘が強い。本物のカジノについては、自民党の議員連盟が解禁に向けた基本構想をまとめ議員立法を模索しているが、この基本構想でも、オンラインでの営業は禁じる方針を示している。 一方、ネット上の規制は極めて難しいことなどから、「今の刑法は実情にあっていない。賭博罪は廃止して、暴力団関連の賭博だけを罰する規制に改めるべきだ」（ネット犯罪に詳しい甲南大法科大学院の園田寿教授）との声もある。ネット社会の現実を踏まえ、規制のあり方を見直す時期なのかもしれない。 参考情報 ギャンブルの営業姿勢を示す指標として「控除率」がある。掛け金総額から顧客への払戻金を差し引いた残り、つまり胴元の取り分の割合だ。米国などの本物のカジノでは５％以下と言われ、多くのカジノサイトはそれ以下の率を掲げて宣伝している。ちなみに日本の競馬など公営ギャンブルは２５％、サッカーくじは５０％程度。 |
