社員監視の罠　監視社会の到来

ガードテクニカは探偵ではございません。ご注意下さい。

ガードテクニカの本業は盗聴盗撮機器の調査と撤去です。

しかし、副業として防犯用隠しカメラの設置も行っています。

その依頼先は、変質者などに困った一般家庭からの依頼がほとんどでした。

しかし、最近は企業からの依頼が増えています。依頼時の目的は社員の不正の摘発です。

本来の不正の摘発に使われているのなら良いのですが、社員の監視目的が多いのではないかと思います。

私用で会社の電話を使用した。消しゴムをポケットに入れた。普通では問題にならない様な事を録画し。

リストラに利用する。その様な目的が多いのではないかと推察します。

しかも、私がカメラを設置する場合、税務署の監査でも入らない限り見ない書類の中とか、ビデオテープの中とか、

普通では考えられない所に設置します。一般の方では盗聴器発見器を使っても見つけ出せない所です。

デジタル盗聴器デジタル盗撮カメラも使います。専門の盗聴器発見業者でも見つけられないからです。

探偵や興信所でも同様の仕事が増えているそうです。

探偵や興信所でしたら防犯カメラではなく、盗聴盗撮機器を多くもちいます。

彼らは仕事先に限らず社員の自宅、実家にまで調査の網を広げるそうです。

そうして、弱みを掴み、合理化の名の下に辞表を書くように追い込んでしまうのです。

そういう仕事をしている時に思う事は、会社が仕掛けた盗聴盗撮機器の調査を依頼をしてくる人はほとんどいないという事です。

本来、盗聴器調査という物は予防、あるいは早期発見の為の物です。

がん検診を例えに上げれば、１００名の検査を行い１名のガンを発見する。それでがん検診の役目は果たせている訳です。

それを盗聴に置き換えるなら、私が一つの会社に隠しカメラを設置した。

ならば、１００の会社の社員から調査の依頼が有ってバランスが取れるのです。

そこで、カメラか盗聴器を発見しても撤去はできません。会社の設備と思われるからです。

しかし、カメラの仕様とレンズの種類、盗聴器のタイプが当然わかります。

そうすると、カメラの死角や盗聴器の音を拾える範囲外で息を抜く事ができます。

正面切って、経営者に盗聴や盗撮をされていたんでは気になって仕事ができないとねじ込む事もできるでしょう。

盗聴器や監視カメラの存在を知る事ができる事が、一番の効用だと考えます。

盗聴盗撮の兆候などは分からない

ここで、このサイトで盗聴器や盗撮カメラの写真が少ない事の説明も行います。

設置する時には必ず隠蔽します。外見などは見れません。

したがって、盗聴器や盗撮カメラの写真などを公開しても無意味と考えています。

また、同業者のサイトで盗聴盗撮されている時の兆候が良く紹介されています。

電話に雑音が入る、テレビに横線が現れるなどなど、そんな物は一切有りません。

上記に上げた物は、単なる電波障害です。

盗聴器や盗撮カメラでは電波障害など出ません。出たとすればその盗聴器は故障しています。

そんな症状が出た所から依頼が入る事を期待して書いているだけです。

兆候などは一切無いと思っておられる方が良いでしょう。

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